その疑問に、先にお答えします。

はい、異業種からの参入も歓迎しています。実際、トータルケアで活躍する看護師の約92%が「訪問看護は未経験」からのスタートでした。採用・許認可・運営まで本部が伴走するので、医療が未経験の経営者でも始められます。

※在籍看護師58名／トータルケア調べ

いいえ、経営者ご自身の資格は必須ではありません。訪問看護ステーションには看護職の管理者が必要ですが、その採用も本部がお手伝いします。あなたは経営に集中していただけます。

ブランクのある看護師の方も活躍しています。初期研修（5日間）と開業後のOJT、看護師専用のカウンセリングルームまで、学び直しと定着を支える仕組みがあります。

はい。運営の「型」と本部の伴走があるため、既存事業の新しい柱として、また信頼できる方に任せる形での加盟も多くご相談いただいています。くわしくは加盟メリットをご覧ください。

加盟金・保証金に加え、開業初期の準備（物件・車両・備品・IT）などが必要です。金額はエリアや体制によって異なりますが、初回の個別相談で、加盟金・保証金・初期費用の全項目を実数でお見せします。その場でのご契約は求めません。

運営ITシステムの利用料や本部の継続サポート費など、運営に応じた費用があります。初回相談で、これら継続費用の項目と金額を具体的にご説明します（料率・算定の考え方を含め、包み隠しません）。

はい。3年で年商1億円・営業利益1,000万円を目指す標準モデル（自社収支シミュレーション）をご用意しています。目標値であり成果を保証するものではありませんが、初回相談ではこのモデルの前提と収支を実数でお見せします。プラン・費用の考え方もあわせてどうぞ。

個人でも法人でも加盟いただけます。医療法人での加盟も可能ですが、介護報酬の算定面では、医療機関に併設しない独立した事業者（株式会社など）での加盟をおすすめしています。医療機関が母体だと「みなし訪問看護」の扱いとなり、訪問看護ステーションに比べて介護報酬の算定が低くなる場合があるためです。最適な加盟主体（個人・既存法人・新設法人など）は、ご状況に応じて初回相談でご提案します。

指定基準として、看護職員が常勤換算で2.5名以上、管理者は保健師または看護師（原則、常勤・専従）である必要があります。経営者ご自身に看護師資格は不要です。管理者となる看護師の採用・配置も、本部が伴走して支援します。

採用ページの制作から募集・面談の型まで、本部が採用ノウハウを提供して伴走します。人材確保は事業の要。いちばん重要なポイントとして一緒に取り組みます。

「看護師が長く働ける仕組み」はトータルケアの原点です。3つの働き方（常勤・時短・パート）、研修、専用カウンセリングルームなど、定着を支える仕組みを共有します。

ご希望のエリアをうかがい、人口動態・競合・看護師の状況までデータで分析して、一緒に見極めます。まずはご相談ください。

目安として、加盟から開業まで約6ヶ月です。エリア決定 → 採用・研修 → 申請 → 開業まで、本部が月ごとに伴走します。月ごとの流れは加盟の流れでご確認いただけます。

首都圏を中心に、名古屋・岐阜・札幌など全国へ広がっています。エリアによって進め方が異なる場合があるため、まずは個別相談でご確認ください。

もちろん可能です。運営の「型」と手厚い伴走があるため、事業を託す形での加盟も多くいただきます。任せる相手が着実に力をつけられる仕組みがあるので、安心して背中を押せます。

はい。運営システム、24時間365日のサポート、研修、定期的な伴走で、開業後の定着と成長を継続的に支えます。

しつこい勧誘はいたしません。まずは話を聞くだけ、情報収集だけでも歓迎です。あなたのペースで検討いただけます。

「3つの看護のチカラ」という理念と、直営で磨いてきた運営モデル、そして“一人にしない”伴走支援です。数字や資料だけでなく、加盟オーナーの声もぜひご覧ください。本部を比較する観点は選び方ガイドにまとめました。