訪問看護とは

「家に帰る」を支える、地域の社会インフラ。

病気や障がいがあっても、住み慣れた家で暮らしたい——。訪問看護は、その願いを支える仕事です。看護師がご自宅を訪問し、主治医の指示のもとで看護ケアや医療処置を行います。

医師・ケアマネジャー・リハビリ・薬剤師など多職種と連携し、「その人らしい在宅の暮らし」をチームで支えます。

訪問看護の仕組み。主治医の指示書のもと、訪問看護師が利用者のご自宅を訪問し、ケアマネジャーや多職種と連携して看護ケア・医療処置を行う。 — 訪問看護の仕組み

地域での役割

医療と地域を、つなぐ中核。

高齢や医療依存度の高い方が、住み慣れた地域で最期まで自分らしく暮らせるよう、医療・看護・介護・福祉が連携して支える——それが地域包括ケアです。

訪問看護は、その中で医療と生活をつなぐ中核。国が推進するこの仕組みの、なくてはならない担い手です。

なぜ、いま訪問看護なのか

数字が示す、確かな追い風。

「なんとなく伸びそう」ではありません。人口動態と国の方針が、訪問看護の需要を確かに押し上げています。

約30%

2025年、超高齢社会へ

65歳以上が全人口の約30%に。高齢者人口は2042年ごろまで増加が見込まれ、在宅療養のニーズは拡大が続きます。

出典：内閣府「高齢社会白書」ほか
63.5% → 15.7%

希望と現実のギャップ

「自宅で最期を」と望む人は約63.5%。一方、実際に自宅で亡くなる人は約15.7%（病院が約68.3%）。この差が、受け皿を強く求めています。

出典：厚生労働省調査ほか
約2倍

10年で市場が拡大

訪問看護ステーション数は、この10年で約2倍以上に増加。診療報酬・介護報酬の後押しで民間の参入が加速しています。

出典：全国訪問看護事業協会調査
約3万人不足

担い手が足りない

2025年に必要な訪問看護師は約12万人。現状は約9万人で、約3万人が不足（＝今の約1.3倍が必要）。新規参入の余地が大きい領域です。

出典：厚生労働省看護職員需給分科会
6.6%

大きな伸びしろ

就業看護師のうち、訪問看護に従事するのは約6.6%のみ。人材のプールは大きく、成長の余地が残されています。

出典：厚生労働省統計ほか
2030年 47万人

「看取り難民」時代

受け皿が不足すれば、2030年には約47万人が行き場のない「看取り難民」になる可能性も指摘されています。在宅を支える担い手が急務です。

出典：各種報道・公的資料